【重要】退職交渉の引き留めの対処法!留まるか転職かの判断基準!




「転職活動で内定が決まったのに引き留めされている」
「以前から辞める意志を伝えているのに引き留めがしつこい」
「引き留められて3ヵ月も辞めることができず、退職日も決まっていない」

会社を辞める際に起こりうる「しつこい引き留め」、悩んでいる人も多いのではないでしょうか。

今回はそんな「退職交渉の引き留め」について正しい対処法や判断基準についてお話していきたいと思います。

退職交渉での引き留め対処法は明確にするべき

まず第一にお伝えしておきたいのは、退職交渉での引き留めに対する対処法や判断基準は明確にしておくべきという点です。

自身である程度の基準を決めておかなければ、ズルズルと退職が長引き新しいステップを踏み出すことが難しくなります。

またズルズルいけばいくほど辞めるハードルが高くなってしまい、身動きが取れない状態になってしまったなんてケースも少なくありません。

だからこそ引き留めの対処法や判断基準を明確にする必要があります。

そしてズバッと決断をすることができるよう、引き留めをする人の気持ちや理由についても知っておかなければなりません。

そのあたりについても順番に触れていきますので、各項目をしっかりとチェックしていきましょう。

甘い言葉に惑わされない

「甘い言葉に惑わされない!」

これは退職交渉、引き留めされる際に絶対に意識するべき大切なポイントです。

「君は会社にとって絶対に必要だ!」なんて聞こえの良い言葉で引き留める上司もいますが、実際には下記のように思っている可能性も決して低くありません。

よくある上司の引き止める本音
・別な人員を補充するまでつなごう
・繁忙期がすぎれば後は辞めてもらおう
・引き留め後は面倒な案件処理に回そう
・自分の評価が悪くなるから辞めてほしくない

などなど内心は本当に必要などとは思っておらず、別な理由があるため引き留めをしているケースが多いです。

そして残る決断をしたものの、最終的に雑な扱いをされて会社を去ることになった人も少なくありません。

会社に留まることをせず、スムーズに退職・転職をしていれば良かったと後悔する人は意外と多いもの!

甘い言葉を鵜呑みにせずに、総合的に判断をする必要があります。

残った後のことも考える

次に退職交渉、引き留めに対して必要なのは、「仮に残った後のことも考えてみる」です。

現職に残った後で想定されるのはこちらです。

仮に残ったあとに起こること
・忠誠心に疑問を持たれている
・愛社精神が無いと思われている
・重要なポストは任せられないと思われている

色々と言われ会社に残ったとしても、一度退職しようとしていた事実は消えません。

本当に重要なポストを任されることは少なく、仮に大規模なリストラが計画されている場合などは真っ先にやり玉に挙がることも珍しくありません。

「自分は引き留めされるぐらいだからリストラ候補には入らないだろう」なんて思っていると、あっさり肩を叩かれることになるかもしれません。

逆に「あいつは以前やめようとしていたから丁度良い機会だ」なんてリストラ対象になる可能性の方が高いのです。

一度退職・転職を検討して引き留められた場合は、そういった対応をされることもあると覚えておきましょう。

対応が具体的なら一考の余地あり

もちろん退職交渉、引き留めが全て悪いわけではありません。

具体的なメリットを(考えているではなく)即対応してくれるようなら、引き留めに応じるのもアリでしょう。

・給与アップ
・昇進
・部署や勤務地の異動
・そのほか時短勤務などの待遇

引き留めと同時に具体的なメリットを提示してくれるのならば、それはある程度あなたのことを重要視してくれている一つの基準として見ることができます。

「その昇給、退職の話がなくても元々あるものじゃないの?」なんて気持ちがよぎるかもしれませんが、具体的な条件を提示してくれるなら一考の余地はあります。

とは言え先に挙げたような「既に退職・転職の意思が社内に伝わっている」ことで色々なデメリットがありますし、そもそも言われたから待遇を良くするのは馬が良すぎるとも言えます。

言葉だけではなく、すぐに条件変更の対応をしてくれる場合のみ、会社に残るか検討をするのが良いでしょう。

 

引き留められたときの対処法はいたってシンプル

ちなみに引き留められても辞める意思が明確であれば、対処法は非常にシンプルです。

・退職日を明確に決める
・口頭+書面で伝える
・引継ぎを最大限行うように具体的なスケジュールを提示する
・去る会社に気を使いすぎない(辞める権利は持っている)

このように全てを具体化して動き出すこと、それが有無を言わさぬ一番の対処法にほかなりません!

※場合によっては会社の就業規則に目を通し、退職申し入れの期限を確認しておくと良いでしょう(重要)

また、法律では申出から2週間経過すれば雇用関係が終了するとされています。

辞める権利は従業員にあると民法で認められているのですね。

ですが2週間ではさすがに短すぎるので、多くの会社では就業規則で「30日前までに退職届を提出」としているところが多いです。

ですので上司がいくらしつこく引き留めをしたとしても、口頭+書面で退職日を30日後以降でビタッと決めてしまえば、後は何と言われても問題はありません。

とは言えできる限り波風立てず退職を考えている場合には、上記の点を意識しつつも、引き継ぎなどをスムーズに済ませ気持ちよく送り出してもらえるように動くことが大切ですね。

「お話は嬉しいのですが、気持ちは既に決まっています!申し訳ないのですが○○日に退職とさせてもらうため少しずつ引き継ぎなどをしていければと思っております!」

のように断固たる意志を伝え、その上でできる限り迷惑をかけない流れに移行するのがスマートな対処法だと言えるでしょう。




退職交渉の引き留めには断固たる対応が必要

今回は退職・転職時にありがちな退職交渉の引き留めについて色々とお話してきました。

まとめ
・引き留めの甘い言葉を鵜呑みにしない
・交渉に応じて会社に残った後のことも考える
・残っても良い結果になるとは限らず後悔することも
・具体的なメリットで即対応してくれるなら一考の余地あり
・退職日を決めて口頭+書面で伝えるのが一番の対処法

最終的には、引き留めに応じるかどうかは長々と考えず、「本当に自分にとって良い結果になるのかどうか」という点に絞り判断するのが何より大切なポイントです!

そして一度退職・転職を考え会社にその意志を伝えたならば、引き留めに応じずそのまま退職・転職をしてしまった方が良かったケースの方が多いことを覚えておきましょう。

どうしてもの場合は

「既に次の会社で受け入れてもらう日取りが決まっているため、大変申し訳無いのですが○○日までには引き継ぎを済ませなければなりません!」

のようにズバッと伝えてしまうのも一つの選択肢です。

もちろん多少揉めることになるかもしれませんが、そこまで強く言わないと、「退職を受け入れなければ、ダラダラ引き伸ばせるだろう・・・」なんて上司も中には存在します。

退職・転職する意思が決まっているなら、できる限り波風を立てず、しかし退職の意志は強く伝え「ここまで気持ちが決まっているなら引き留めでもムダか…」と思われるぐらいがちょうどよいです。

あなたが優柔不断な態度をとっていてはそこに付け込まれて、都合の良いように動かされてしまいます。

あなたの人生、あなたの今後を決めるのは上司や同僚ではなく、あなた自身でなくてはいけません!

だからこそ退職・転職の意思を伝える段階まで一度でも進んだなら、よっぽどのメリットが無い限りはそのまま新しい道へ進みはじめることを考えたほうが良いでしょう。

決して甘い言葉を鵜呑みにせず、あなたが心から納得できる決断を下すことができるよう断固たる決意で動くことを強くオススメしますよ。

 

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